リフォームローンを活用したリフォーム術

リフォームローンを活用したリフォーム術

 

毎日快適に暮らすには、住まいのリフォームは必要不可欠と言えます。
ライフスタイルの変化による増改築リフォーム、毎日使うことで傷みが出てくる浴室、トイレ、キッチンなど水回りのリフォーム、家を長持ちさせるための屋根や外壁のリフォームなどリフォームの内容は様々です。

金額の違いはありますが、どのようなリフォームにしてもリフォームを行うには資金が必要となります。
その際にリフォームにかかる費用は自己資金でまかなうことが出来れば良いのですが、リフォームを行いたいが予算に余裕がないといった場合や、先のことを考た場合に現金を残しておきたいなどの理由から金融機関からリリフォームのための融資を受け、その融資を利用してリフォームを行うという方法があります。

ただしリフォームローンの利用にあたっては注意しなければいけないポイントもあるため、それらをしっかり理解した上でリフォームローンを活用して下さい。

 

リフォームローンとは
リフォームローンとは住宅ローンの一種で、自分の住宅の増改築を目的として、金融機関などからリフォームのための資金を融資してもらうローンのことです。
新築購入時の住宅ローンとは「金利」「借り入れ限度額」「返済期間」「担保の有無」など様々な部分で異なります。

リフォームローンの種類や扱い金融機関は実に様々ですが、ローンの種類は基本的に「有担保型」と「無担保型」の2種類に分けることができます。
「有担保型のローン」は融資を受けるための審査や担保を必要としますが、「無担保型ローン」と比べると比較的低金利で高額の融資を受けることが出来るため、全面リフォームや増築リフォームなど大掛かりで多額の金額を必要とするリフォームを行うときに向いています。
しかし、抵当権の設定や金融機関への手数料などもかかってしまうため、それら諸費用のことも計画に入れて考えておく必要があります。

一方で「無担保型ローン」は抵当権の設定の必要がなく、手軽に借り入れすることができる一方で、一般的に融資上限額が低く、返済期間も短く設定されているため最長でも10年~15年程度となります。
また金利も高く設定されていることが多く、ローン返済負担が大きくなってしまう場合があるため、比較的小額で済む部分リフォームを行う場合などに向いています。

リフォームローンの対象は、一般的に自分の住む住宅の増築・改築リフォーム、バリアフリーリフォーム、耐震・免震リフォーム、リフォームのための住宅設備機器購入などとなり、国土交通大臣が認可した事業者による工事の見積書や契約書等により、使用用途と必要金額を明確にして申し込む必要があります。

事業者に頼まず個人でリフォームを行う場合はリフォームローンに申し込むことができません。

また、住宅部分ではなく事業のために使う部分のリフォームやガーデニングや外構工事などはリフォームローンの対象にならないため注意が必要です。
そして、住宅ローン返済中である場合、他の金融機関のリフォームローンに申し込み借り入れ出来ない場合もあります。しかし、住宅ローンを組んでいる金融機関であればリフォームローンを組むことが出来る場合もあります。

また住宅ローンと同じ金融機関からリフォームローン借り入れすることで住宅ローンとリフォームローンを併用することになり、金利を住宅ローンと同程度まで下げられることもあるため、他の銀行で住宅ローンを組んでいる人でもこれらのサービスを実施している銀行に借り換えを行うことで金利を抑えることができます場合もあります。
銀行によっては実施していないところもあるため借り入れ前にしっかりと確認してください。

 

リフォームローンで気を付けるべきポイント
リフォームローンは金融機関からお金を借り入れしているため、返済していかなくてはいけません。
ローンを組んだことがある方は知っていると思いますが、リフォームローンには金利というものがかかってきます。

金利は金融機関によって異なり、低い金利のところもあれば、高い金利のところもあります。一般的に銀行融資のリフォームローンは住宅ローンに比べると平均2%ほど高く設定されています。また返済期間も短く設定されていることが多いため、返済の負担が短期間に集中してしまいます。

では返済が負担にならないようにするためには、どれくらいの借り入れ額が適正なのかということがポイントとなります。銀行からの融資をいくらまでしてもらうことが出来るのかという考えではなく、毎月いくらまでならリフォームローンの返済をする事が出来るのかということを考え借り入れ額を決定するということです。
例えば月に5万円をリフォームローンの返済にあてることが出来るのであれば5万円×12ヶ月×5年=300万円というような計画で借り入れ金額を設定しローンを組むことがポイントとなります。

このようにリフォームローンの活用を視野に入れれば、今までリフォーム資金が無いからといってリフォームをためらっていた方やあきらめていた方にもリフォームの可能性が広がるのではないでしょうか。